介護職特有の悩みはプラス思考で解決-転職も悩みを解消する糸口に

介護職に就く上で介護業界特有の悩みは尽きませんが、考え方を少し変えるだけで現場における悩みを解消し現状をよりよいものにする介護職特有の悩みはプラス思考で解決-転職も悩みを解消する糸口にことはできます。プラス思考で悩みを回避する他にも、介護という仕事のマイナス面も見据えながら自分に合った職場へ転職するのも悩みを解決する糸口につながります。

介護職特有の悩みはプラス思考の考え方で解消する

介護職特有の悩みに対して具体策を取る前に、考え方をプラスに変えることで悩みを解決に導きます。

1.キャリアアップするチャンスが他業種より多い

介護職は人手不足が慢性化しているため、資格があってやる気があればキャリアアップのチャンスが他業種に比べて多いです。単に与えられたことを行うのではなく、次は何をするべきか、他の職員と連携しながら介護を進めることに重きを置く必要があります。

キャリアアップするためには、目の前のことも大切ですが、1年後、5年後、10年後など先を見据えた働き方が重要になります。自己中心的な態度はキャリアアップのチャンスをつぶす恐れがあるため、注意が必要です。

国家資格である介護福祉士を取得していない場合は、経験を積み、取得することで昇給だけでなく、長く働き続けることができます。

2.視野が広がる

介護の仕事は年齢に関係なく始められる分、関わることのなかった世代や経歴を持つ職員とお互いに高め合うことができ、自分の視野が広がります。加えて自分の視野を学ぶ気持ちが大切です。転職者の場合、介護職としての経験は自分のほうが長くても社会人としての経験は相手のほうが長く、豊富な人がたくさんいます。

介護は専門知識と技術は求められますが、それがすべてではありません。働く上で仕事への取り組み方、考え方、また人との接し方は経験で得るものがあります。仕事上は先輩であっても社会人の先輩としてのアドバイスは真摯に受け止めることが大切です。

また利用者は人生の大先輩です。利用者の人生に寄り添えることで人間的に成長できることが多々あります。周囲から学んだことを自分の糧となります。

3.仕事と割り切る

それぞれ性格が異なるため、合う合わないなど仕事以外のことで悩むことがありますが、給料をもらっている以上、仕事と割り切って仕事に取り組むことも大切です。「Ａさんとは仕事がやりやすい」「Ｂさんは自分勝手に仕事を進めてしまう」など実際に働いているといろいろあります。しかし一緒に仕事をする相手と息が合うか否かは介護の仕事には関係ありません。仕事中は余計な感情を持たず、職務に専念することをおすすめします。

他の介護職員がいっているからといって他者を批判や否定する必要はありません。自分の価値を下げてしまう恐れがあります。自分が人にやられて嫌な気分になる行為は相手によい印象を与えません。他者がいうことを聞くことも不快に思うでしょうが、仕事と割りきりましょう。

4.自分のやるべき仕事に集中する

チームワークを乱すような行動はつまらない衝突を生み、その場の仕事になってしまうため、自分のすべき仕事を完璧に行うことが大切です。お互いに支え合って仕事をしていることを態度で示すことで認められます。

介護職として大切なことは、利用者の生活にいかに寄り添えるかに限ります。他者の仕事のやり方に振り回されてはよい介護とは言えません。利用者のために何ができるのかを考えて行動に移すことです。

5.利用者を味方につける

介護の仕事は、利用者を第一に考えることが基本です。利用者の状況を把握し、その人にとって必要な職員になることは結果的に職場での仕事のやり易さにつながります。一方で利用者にとって必要な存在になるために、利用者の言うことだけを聞いているわけではありません。周りの状況を確認し、今すぐできることと、すぐには対応が難しいが順番にできることを伝え、誠意をもって対応してください。相手に寄り添うことが大切です。

周りの状況をよく見ている利用者はたくさんいます。業務優先でなく、利用者の生活を中心に介護をしていると相手にも伝わります。信頼されるような行動を心がけることです。

介護職の悩みが尽きない理由

気持ちの持ち方で解決できることもありますが、介護職を続けていく上での悩みは尽きない現状があります。どのような仕事に対してもいえることですが、良い点しかない仕事は残念ながらありません。何の仕事に就いても大なり小なり嫌な点が存在します。

介護職も同じです。介護を続けていく上で良い点ばかりではなく、嫌な点や問題点があります。両方を理解していくことで悩みと上手につき合うことが求められます。

1.簡単な仕事ではない

介護が必要な人の生活を支える介護の仕事は簡単な仕事ではありません。高齢者の身の回りの世話をすることと思って介護業界に入ると、仕事内容の深さに悩む人は多いです。利用者1人ひとりの状況も異なり、現実についていけないこともあります。介護の仕事は世話係でなく、接客業と考えましょう。

例えば、食事に関して考えると、ただ食べさせればよいものではありません。座る姿勢によっても食べ方が異なります。また利用者の飲み込みの状態に合わせた食事形態を用意する必要があります。その他、アレルギーの有無、病気による食事制限など利用者1人ひとり異なることばかりです。「食事の提供」という仕事をするにあたって考えることがたくさんあり、簡単な仕事ではありません。

介護の仕事は、相手のことを思いを汲み取り、気持ちに寄り添い、理解し、その人らしい生活が送れるように支援することと日々の業務を通じて感じています。

2.介護業界への間口が広すぎる

介護職になりたいと思ったときから始められることが魅力ですが、間口が広すぎる分、悩みが尽きない現状があります。介護の仕事は単なるお世話ではなく、専門的な知識や技術が求められる部分が多々あります。

福祉業界では人手不足のため、未経験や資格がなくても仕事を始めることができます。「年齢性別問わず、求人があった」「未経験でも正規職員を募集していた」などの理由で仕事をよく理解せずに働いた結果、思うような仕事ではなく、長く続かないことがあります。

一方で専門の学校を卒業して資格を持って働いている職員と未経験で求人があったから仕事に就いた職員とでは、同じ介護職員でも技術や知識に差が生じます。未経験でも介護の仕事に就きたいと志を持った職員であれば技術の高い職員に追いつけるように工夫をするでしょう。しかし何となく働いている職員は技術を向上する意欲が少なく、それぞれの介護感の違いで業務がスムーズにいかないことも多いです。

介護施設では、キャリアアップ制度を導入して専門技術や知識の向上や昇給、昇進などを明確にするように努めています。しかし、誰でも仕事に就くことができる分、理想と現実の狭間が埋められず、悩みにつながっています。

3.利用者との関わり方

人との関わりが得意な人ばかりではないため、認知症や疾病を抱えた高齢者との向き合い方の難しさからストレスを感じる人は多いです。認知症のため、同じことを何度も尋ねてくる、時間や場所の認識ができずにウロウロするなどの症状があげられます。介護の仕事をする上で、認知症に関する知識として周辺上場を理解していても毎日同じことが続くことで受け止めきれず、関わり方に不安を持ってしまうことがあります。

この場合、周辺症状に振り回され、利用者との関わりに不安を抱く前に、まずは同じ人であることを理解しましょう。利用者は、認知症や疾病に関わらず、同じ人間です。認知症の症状が現れているのであれば、否定せず、受け止めましょう。疾病のため、自分1人で動けないのであれば、できない部分を補えばすむことです。利用者との関わり方に疑問が生じたら自分が逆の立場だったらどのような関わりを求めるかを考えるとよいでしょう。

4.職場の運営方針

運営方針は施設によって異なり、人手不足が解消されない、経営者が現場の状況を理解してくれない、職員の意見が反映されにくいなどへの不満の声は多いです。実際、財団法人介護労働安定センターの「平成30年度　介護労働実態調査」によると、前職を辞めた理由の第4位に「法人や施設・事業所の理念や運営のあり方に不満があった」があがっています。

人手不足や働いて困っている現状を自分だけでなく、働いている介護職員で共有し、意見を出していくことは必要です。しかし運営方針や施設・事業所の理念を変えることはなかなか簡単なことではありません。そのためには、介護の仕事に就く際にホームページやパンフレットなどで事前に調べる、また就職をする前に施設見学を行い、施設内の状況を聞き、自分の福祉に対する思いと運営方針や理念に近いものがあるかを確認しましょう。

働き始めてこんなはずではなかったと思う前に、最大限の努力をすることで解決を導き出せることもあります。施設を知る方法や見学の際に気をつけることを自分の中でまとめておくと同じ間違えを防ぐことができます。

5.ライフステージの変化に対応しにくい

入所施設の場合、24時間の介護を支えるため、働く介護職員も夜勤を含めた変則勤務で対応しています。特に女性の場合、結婚や出産などにライフステージの変化によって変則勤務の継続が限界になることがあります。

職場の運営方針と同様に、財団法人介護労働安定センターの「平成30年度　介護労働実態調査」によると、前職を辞めた理由の第2位に「結婚・出産・妊娠・育児のため」がランクインしています。結婚や妊娠は自分1人のことではないため、仕事内容に不満はなくても新居から距離的に遠くで通うことが難しいといった相手に合わせる結果、継続が困難になるケースもあります。

その他、ライフステージに対応できるように介護施設においてキャリアアップ制度が導入され、介護職の処遇改善が取り組まれています。しかし業務量は多いが職種別の賃金は低い現状も悩みの原因としてあがっています。厚生労働省の「平成30年度介護従事者処遇状況等調査」によると、介護従事者等の平均給与額の状況は以下のようになっています。

職種	平均給与額
介護職員	300,970円
看護職員	372,070円
生活相談員・支援相談員	321,080円
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士 又は機能訓練指導員	344,110円
介護支援専門員	350,320円
事務職員	307,170円
調理員	254,450円
管理栄養士・栄養士	309,280円

夜勤を含めた変則勤務をした上での現状の平均給与額になります。介護職員の処遇改善への取り組みはされていますが平均給与額の低さに悩むケースは多いです。

6.体力的に限界が来る

介護の仕事は想像以上に体力仕事であり、年齢的に長い期間にわたって仕事を続けていくことを限界に感じる人が多いです。また介護の仕事を続けたい気持ちはあっても腰痛により続けられないこともあります。一方で、現場の働き方も変わってきており、リフトの導入や持ち上げない介護の実践などさまざまな取り組みが整備されています。

介護の仕事は現場で毎日の介護を支えるだけではありません。経験に応じて介護支援専門員や社会福祉士などの資格を取得し、マネジメント業務へ仕事の幅を広げていくことも大切です。体力的な限界を感じる前に、キャリアアップ制度に合わせた資格取得を目指しましょう。

悩みを解消する前に今すぐ辞めるべき職場

働く環境が整っていない職場は悩む前に辞めたほうがよいです。

具体的には

以上があげられます。

介護保険施設ではキャリアアップ制度も導入され、条件が整備されているため、働いている職場がブラック施設の条件にならないか確認しましょう。

介護職特有の悩みを理解し自分に合った職種に転職する

特有の悩みや介護を続けていく中で困ることを理解した上で介護に関わっていきたい場合、転職することも悩みを解決に向かわせる糸口になります。介護施設にはそれぞれ特徴があります。個別の状況を理解し、自分の希望に沿った職種や具体的な業務内容を探すことも大切です。

1.特養や老健などの入居施設の介護職員

介護保険制度の中で入居施設とされているのは、特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）、老人保健施設、介護医療院、介護療養型医療施設の4つになります。介護療養型医療施設（療養病棟）は2024年3月末で廃止予定となっており、現在は介護医療院への移行期間とされています。

入居施設の種類

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）

日常生活を送る上で常時、身体上または精神上の介護を必要する人が入居する施設です。平成27年からは中重度者の受け皿としての役割が大きくなり、申し込みの段階で要介護3から5の利用者を対象とするようになりました。要介護3未満の利用者の申し込みは原則、受付を行っていません。そのため、入居者は日常生活すべてにおいて介護が必要になります。

業務内容は、24時間の介護を提供しているため、食事や入浴、排泄介助、車イスへの移乗などが中心になります。特別養護老人ホームは病院とは異なり、生活の場に重きを置いているため、季節の行事を祝う、誰でも参加できるレクリエーションを行いながら日々の介護を支えています。

老人保健施設

自宅と病院の中間施設とされています。病院退院後、日常生活に戻ることができるようにする施設でもあるため、個人に合わせたリハビリが行われます。看護師の配置も特別養護老人ホームと異なります。夜間帯も看護師が常駐しており、医療的に不安を抱えている利用者の対応が可能です。要介護1から5の利用者まで幅広く利用されています。

業務内容は、特別養護老人ホーム同様、24時間の介護を提供しているため、食事や入浴、排泄介助、車イスへの移乗などが中心になります。医療従事者の配置が特別養護老人ホームに比べてやや多いですが、日常生活を大切にし、季節ごとの行事や日々のレクリエーションなど取り組まれています。

介護医療院

介護療養型医療施設で支えていた「介護療養病床」と「医療療養病床」の両方を兼ね備えた施設になります。施設の役割は、日常的な医学管理・看取りなどの医療機能と生活施設として機能があげられます。医師や看護師の配置が決まっており、24時間の医療が必要な要介護者も入居可能な施設となります。

業務内容は、特別養護老人ホームや老人保健施設と同様に24時間の介護提供です。利用者は医療依存度が高いため、医師や看護師の指示や指導のもと、介護にあたることも多いですが、介護職は基本的に日常生活を送るための介助が仕事になります。

介護療養型医療施設

医学的な管理が必要な要介護者が入院できる施設になります。介護医療院のように医師や看護師の配置が決まっており、24時間の医療が必要な要介護者も入居可能な施設となります。医療機能が強い施設であったため、生活機能を加え、介護医療院への移行が進められています。

業務内容は、24時間の介護提供です。一方で医療依存度の高い入居者が多いため、介護職員は、日常生活上の介護の他、看護補助としての役割を担っています。

その他の施設

介護保険上、施設サービスに分類はされませんが、入居できる施設としては、有料老人ホームがあります。介護付き有料老人ホームでは必要な介護を受けることが可能です。主に民間企業が運営しています。施設によって異なりますが、入居基準に決まりがないところも多く、介護がいらない自立しているうちから入居できるところもあります。

細かな職員の配置基準がないため、施設独自に職員の配置を行っています。そのため、施設の特色に合わせて看護職員が多い、リハビリ対応の専門職が配置されているなどがあげられます。施設が充実している分、施設利用料は介護保険施設に比べて高額になります。

入居施設の仕事内容

夜勤を含めた変則勤務になります。自分1人で働いている場合は特に問題はないが結婚や妊娠によって夜勤が難しい人も多いです。子どもを預けて働く場合、夜間帯の預け先に困ることが多く、家族の協力がなければ続けることができません。

また入居者は、24時間の介護が必要なため重介護の人が多く、技術や知識の修得が可能な分、業務量は多いです。加えて、1人で介護を行うことは難しいため、チームケアが基本となります。介護職同士の他、他職種と連携して入居者の生活を支えています。

自分の意見を持ちつつ、周りと協調性を持って仕事ができる人が向いているといえます。反対に自分の意見がいえず、他者の意見に流されてしまう傾向の強い人は複数の職員で働く入居施設は負担に感じる恐れがあるでしょう。

2.グループホームなどの地域密着型入居施設の介護職員

地域密着型入所施設はグループホームの他に、地域密着型特定施設入居者生活介護、地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護があります。地域密着型施設と介護施設との制度上の違いは、定員29名以下の小規模であること、原則は事業所の所在する市町村の利用者が利用対象という点です。

地域密着型入居施設の種類

グループホーム

認知症の診断を受けた高齢者が1ユニット9人程度の中、必要な介護を受けながらその人らしい生活が送れるように支援している施設になります。1つの施設で2ユニットまで設置可能です。規模が小さい分、落ち着いて暮らせる環境を整えています。

管理者は、3年以上の認知症の介護経験が必要になります。認知症ケアを専門としており、入居者の人数が少ない分、症状に合わせた個別の対応が可能です。一方で、看護職員の配置義務がないため、近隣の訪問看護ステーションなどと連携して対応している施設も多く、医療ケアの充実までには至っていません。

地域密着型特定施設入居者生活介護

小規模の有料老人ホームやケアハウスなどがあげられます。施設によって職員の配置を手厚くする分、施設利用料が高い傾向にあります。入居者の対象範囲は施設によって異なります。

地域密着型介護老人福祉施設

地域密着型特別養護老人ホームになります。介護保険施設の特別養護老人ホームと介護内容は大きな違いはありません。入居対象者も原則、要介護3以上の利用者となっています。

地域密着型入居施設の仕事内容

地域密着型施設も介護施設同様に、24時間の介護を支えているため、夜勤を含めた変則勤務になります。施設の利用者は所在する市町村に限定されているため、地域に密着した行事や介護を提供することが可能です。入居者数も少ない分、ゆっくり関わることができるのが特徴です。

入居者に合わせた個別の対応や認知症利用者とじっくり向き合いたいという人にはお勧めの施設です。ただし、入居者が少ない分、働く職員も同様に少ないため、勤務調整が難しい部分があります。休みが集中すると勤務に支障が出る恐れもあるため、必ずしも自分の希望通りにいかない場合が大規模の施設に比べて欠点といえます。

また介護のキャリアパス制度が導入されています。初任者研修後に働き始めた人は、働きながら経験年数に応じて、実務者研修修了、国家資格である介護福祉士を目指しましょう。長く働き続けるためには、現場でのリーダーが任されるようになるための努力が必要です。

3.通所施設の介護職員

デイサービス（通所介護）やデイケア（通所リハビリテーション）があげられます。通所施設は、利用者が事業所で食事や入浴、排泄、機能訓練などその人に合わせた介護を受けることができるのが特徴です。介護職員は、どちらの施設でも日常生活上の必要な介護の提供になります。

通所施設は文字通り、利用者が昼間通う施設になります。業務の内容は、ディサービスなどに来ている時間内の介護サービス提供です。働く時間は昼間の勤務になるため、結婚や妊娠、出産後も育児をしながら続けることが可能なため、多くの女性職員が活躍しています。

通所施設の場合、事業所での介護がすべてではありません。自宅などでの生活を支えるために必要なことを考えたり、いろいろな方向から介護をとらえることができる人が向いているでしょう。反対に在宅での生活を考えると、利用者、家族、周囲の状況によってベストではないがベターな部分を選択することがあります。サービス提供側の価値観を押しつけてしまうような人は向いていないと感じます。

4.訪問介護員

訪問介護員が自宅などへ訪問し、身体介護や生活援助を提供するサービスになります。事業所によって提供時間が異なります。利用者の状況によって介護内容が異なり、軽度の利用者から重度の利用者まで幅広い対応が求められます。訪問介護員は無資格では行うことができません。初任者研修か実務者研修のどちらかの修了、介護福祉士など介護に関わる資格が必要です。

訪問介護員は生活援助も多いため、年齢の高い職員が活躍しています。利用者によって個々の状況が異なるため、臨機応変な対応が求められる反面、介護保険に合わせた対応を忘れてはいけません。頼まれたことを何でも行う家政婦ではないため、訪問介護員として支えられる部分と支えられない部分を明確にできる人が向いているといえます。

5.訪問入浴のヘルパー・オペレーター

訪問入浴は自宅で入浴が困難な利用者に対して入浴車で訪問し、入浴を提供するサービスになります。通常、看護職員1名、介護職員2名の3名で対応します。利用者は重介護の人が多いため、利用者の状況確認の他、手早い準備やサービス提供が求められます。入浴は利用者への身体的な負担も大きいことです。3名の職員で協力しながらゆっくり気持ちよく入浴してもらえるように心がけています。

訪問入浴業務は早朝や夜間に提供することはないため、昼間の勤務が可能です。しかし3人という少ない人数で行うため、介護職としての知識や技術、経験が求められます。利用者の特徴をつかみ、次に必要な行動ができる人が向いているでしょう。自分の介護や決断に自信のない人は、入浴という手順を間違えると命に係わる事故につながる恐れがあるため、難しいです。

6.福祉用具専門相談員

福祉用具や特殊寝台、車イスなどのアドバイスなどを行う仕事になります。福祉用具を取り扱う事業所で働いています。福祉用具の販売店での販売の他、介護支援専門員からの福祉用具レンタルや住宅改修の際の調整、福祉施設への福祉用具の販売などが行われています。

福祉用具の幅広い知識、修理、利用者の特徴に合わせた福祉用具の選定などは、すぐにできるようになるものでもないため、日々の勉強が必要になります。

事業所によって土日祝日の営業をしているところもありますが、基本的には昼間の仕事になります。ただ車イスや歩行器だけでなく、特殊寝台や段差解消品など重い福祉用具も多いため、男性が多い仕事になります。福祉用具は、利用者の生活の向上に密に関わっており、よりよいものが多く出ているため、利用者の状況に合わせて福祉用具を選定できる知識が求められます。

必要な資格は、数日間の講習を受けて修得可能な福祉用具専門相談員になります。実際は、介護経験者も多く活躍しており、初任者研修や実務者研修修了者、介護福祉士、社会福祉士、福祉住環境コーディネーターなどの資格を併せて持っている人も多いです。

福祉用具専門相談員は、福祉用具の幅広い知識が求められます。情報収集能力の高い人や知識の中から利用者の状況に合わせた福祉用具の提案ができる人が向いています。反対に知識はあるが、利用者の状況変化に対応できず、選べないという人には荷が重い仕事になる恐れがあります。

自分の置かれた状況をよく理解し判断していくことが重要

介護業界に限らず、仕事をする上で多少の悩みは誰にでもあります。介護職、福祉の仕事は一言では言い表すことができないくらいの幅があります。施設や業務内容の特徴を理解し、現状の仕事が続けられるのかの見極めが必要です。

また現状の仕事を続けることは困難だが、介護業界で働きたいという気持ちがある場合は、転職する道もあります。しかし求人があるからという理由だけで行き当たりばったりな働き方をしていると、転職回数が増えてしまいます。気に入らないとすぐに辞めてしまうと思われる恐れがあり、相手によい印象を与えません。

介護職は奥が深く、仕事の難しさもあります。悩むことはその仕事と向き合っている証拠です。状況を理解し、自分ができることを考えていくことで悩みの解決の糸口が見つかるでしょう。